ITの最近のブログ記事

２ヶ月前に書いた「日本のインターネット、マジやばくね？」 の続き。

前回のエントリーは想像を遥かに超える反響で、投稿後５日間で10万PVを超えた。
まず本論への導入として、前回のエントリーを書いた意図についてちょっと説明しておきたい。

個人的な話になるが、私は1998年にとあるIT企業を退職し、その1年後、1999年からWEBビジネスに関わりを持つようになった。

で、その1999年当時と比べて、一般ユーザのネット環境が劇的に改善し始めた2003年以降の日本の状況に漠然とした違和感を感じていた。一言で言えば「バランスがとれていない」と感じていた。その違和感は今でも払拭されないままだ。そんな折、前回取り上げた日経コミュニケーションの記事をたまたま読んだ。そこでのIIJ鈴木社長のインタビューこそが、私が感じていた違和感をピンポイントで言い当てていると思った。ココがこの議論のキモだと思うので、あらためて引用する。

(引用者注：インタビュアーの発言)
■しかし安価な料金が日本をブロードバンドで世界一の地位に押し上げた。

(引用者注：以下鈴木氏)
「世界一安い」なんてバカげてる。安さばかりを追求しているのは日本と韓国だけだ。
日本と米国のインターネットは全く違う。米国はインターネットを含め、プラットフォームの値段を安くする事には非常に慎重だ。Ｍビット／秒あたりの単価を見ても、日本は米国の３０分の１。世界平均と比べると５０分の１だ。米国はインフラに金が落ちているから破綻することはないが、日本は非常に危険な状況にある。

基本的に、値段が安く品質が良いというのは素晴らしい事だ。私だってその恩恵に与っている。しかしだからこそ、この問題は落としどころの難しいやっかいな問題なんだと思う。

ちなみに、私が前回引用した日経の記事で全面的に賛同できるのはこのインタビュー部分だけなのだが言葉足らずでその辺がうまく伝わらなかったみたいなので、そのあたりを中心に話を進めたい。

「バランスがとれていない」というのは具体的にどういう事か。

前回のエントリーでは「アクセス系と幹線系の収益不均衡」と表現したが、ちょっと言い方が悪かったかもしれない。WEBビジネスに携わっていて肌で実感していたのは、幹線系というよりはサーバ側回線（ファーストワンマイル）とのバランスの悪さだ。

1999年当時アクセス回線の主流はISDN(INS64)。いわゆる2B+Dいうやつで、通常の接続では回線速度64kbps。アナログモデム利用者も相当数いて、33.6kbps～56kbps。

対してサーバ側は、自社に置いて直接専用線を引き込むパターンが多かった様に思う。というか、当時のデータセンター(以下iDC)回線相場が判らないというのもあるのだが、普及型のエコノミー専用線で128kbps、Ｔ１回線だと1.5Mbps。

サーバ～クライアントというのは一対多の関係なので、不特定多数のクライアントリクエストがサーバ側で集束する事になる。当然サーバ側回線の方がより広帯域を求められる。計算上エコノミー専用線で64kbps２回線分、一応は「広帯域」だった。少なくともTCP/IPの1コネクションにおいてサーバ側がボトルネックになる事は無かった。月額３万数千円という価格でも１クライアントに対する帯域優位は最低限確保できたのである。

Ｔ１回線だと64kbps約２４回線分の同時収容能力があって、それで月額３０万円前後。そんな時代だった。
自分にはこの当時の感覚がベースとしてある。

翻って、昨今の状況はどうか。

まずアクセス回線は基本的にベストエフォート(帯域非保証)だが、実測値ベースで光回線がおおよそ数Mbps～数十Mbps位、ADSL/ケーブルだと数百kbps～十数Mbpsといったところか。価格はより安価になり、かつ回線速度は数百倍～数千倍と劇的に進化した。

対して、サーバ側はiDC設置が主流と言って良いだろう。ちょっと調べてみたがほとんどのiDCはネット上に回線価格を公表してなかった。探した中では唯一、eおおさかiDCが公表(PDF) しているのを見つけたのでそこから引くと、1Mbpsで￥115,500、10Mbpsだと￥304,500。それ以上は1Mbps増強につき￥21,000。
ホスティング事業者系で見ると、例えばAT-Link の場合20Mbpsで￥399,000。

確かにサーバ側回線も1999年当時に比べればかなり広帯域かつ安くはなっている。しかしそれでも実際に運用されている数からすると数Mbps～数十Mbpsのサーバ回線が殆どのはずだ。

具体的な統計データがある訳ではないが、前述したeおおさかiDCやAT-Link、それ以外の事業者の価格表を見ても回線メニューは10Mbps前後を中心に組まれている。という事はここらへんが売れ筋と推測できる。100Mbps以上が主流になっていればこんな価格表にはならないはずだし、私が実際に業務で抱えているクライアントにしても数Mbpsのバックボーンが殆どだ。大資本の企業サイトや主なポータルサイトを除けば、おそらくどこも似たような状況ではないか。

つまり、現在では１コネクションでさえもサーバ側回線がボトルネックになっているという状況が日本全国で当たり前のように起きているという事。サーバサイドの帯域優位が全然確保できていない。道路に例えれば、複数の３車線道路が１本の２車線道路に合流するようなもので、これは明らかに「いびつ」だ。この「いびつさ」がこれまでさほど目立たなかったのは、そこを流れるトラフィック量が極小だったからに過ぎない。複数の３車線道路が１本の２車線道路に合流したところで、殆ど車が通ってなければ渋滞は起きない。今後トラフィックが増えるに従ってこの問題は次第に顕在化してくる。

実はこの音極道茶室を運営しているサーバも、恥ずかしくて言えないくらいの極細回線だ。このブログへのアクセスは少なくとも90%以上の確率でサーバ回線がボトルネックになってるはずだが、テキストベースのブログ程度だから今のところ苦情は来ていない、というだけの話だ。

それでも月額￥60,000円の回線使用料をiDCに支払っている。でもって、月額￥5000程度のBフレッツ経由でオフィスにインバウンドさせている試験用サーバが桁違いにレスポンスが良かったりするもんだから、ますますアホらしくなる。帯域保証って何よ？なんか間違ってないか？

逆に、1999年当時の帯域優位性を現在のインターネットで実現する場合を考えてみるともっと判りやすい。

実測20Mbpsの光回線ユーザを基準に考えたとして、INS64に対するＴ１回線と同等の収容能力を確保しようとするとサーバ側には480Mbpsの帯域が必要な計算になる。1Mbps1万円で見積もっても、月額480万円。当時のＴ１回線の１６倍近い額になってしまう。
しかもブロードバンドコンテンツは基本的にユーザの帯域占有時間が長い。ネットで映画鑑賞までする時代だ。サーバ側に要求される帯域レベルは1999年当時より遥かにシビアなはず。これではとてもじゃないが小規模ベンチャー企業などは手が出せない。このままこの「いびつさ」が是正されなければ、ブロードバンド時代はプロバイダだけじゃなくサービス事業者にとっても受難の時代になる。

それにしても、GYAOは大丈夫なんだろうか。自前でインフラを持っているとは言え、ランニングコストがべらぼうにかかっているのは想像に難くない。さらに昨今の「ただ乗り論」の影響もあってか、直接相互接続していないプロバイダに対してUSENが独自にヒアリングを実施し、回答のあったプロバイダとはコスト負担についての個別協議が始まっているという。そんなコストは想定外のはずだ。
広告料にしたってそもそもテレビCM相場より遥かに安い上に、GYAOユーザ900万人が同時視聴したと(のべ人数なのでこれが実数では無いのは承知の上で)仮定してもテレビ視聴率に換算するとたかだか１５％。
結局最後は有料アダルトコンテンツで稼ぐしかないのか？などと思ってしまう。なんとも虚しい話だ。

いずれにしろ、今後ますますインターネットのトラフィック量は増え続ける。GYAOが潰れたとしてもWinnyがネットから消えたとしても、それに替わるものが現れるだけだ。この流れは誰にも止められない。

そして、トラフィックの増加に伴って、「いびつ」な部分が顕在化する。基幹・中継インフラやファーストワンマイルに増強圧力がかかる。世界一早くて安いアクセス回線が普及してしまった日本は、他のどこの国よりもこの圧力が強い。
その増強コストを誰がどう分担するのか。
日本が固有に抱える問題を一言で言うなら、そういう事なんだと思う。

このエントリーを書こうと思った矢先、前回のエントリーでも引用させて頂いたmichikaifuさんがまたまたタイムリーなエントリーを書かれた。

Tech Mom from Silicon Valley - 「インフラただ乗り論」日米の違い より以下抜粋。

アメリカでは、ボトルネックはバックボーンでなく、ブロードバンドのアクセス部分だ。 バックボーンが業者間取引なのに対し、これは消費者向けのサービスなので、 おのずとチャージできる金額に限界がある。

チャージできる金額に限界がある部分が、ボトルネックとして機能しているアメリカは健全だと思う。
そして、やっぱりココが日米の決定的な違いなんじゃないかという思いを強くした。

前回のエントリーの締めに書いた
「日本のインターネットに従量課金が復活するのは、すぐ目の前と見た。」
と言うのは、いささか極論だったかもしれない。

ただ、ちょっと補足すると、何もダイヤルアップ時代の様な従量課金が復活すると言っているのではなく、ある程度の転送量しきい値を設定した上で、それを超える「重度のヘビーユーザー」にさらなるコスト負担を求める事でトラフィック増大の速度を幾らかでも鈍化させ、同時にコスト面でもアクセスユーザから幾分かのペイバックを見込む、というのは現実的に一番妥当な落としどころではないのかな、と２ヶ月経った今でも思っている。

結論から言うと、「かなりやばい」感じ。

実際、今の日本のインターネット中枢を支えるリーディング企業ＴＯＰ達は相当深刻な危機感を抱いているみたいだが、その危機感がイマイチ一般人には伝わってこない。
しかし、内情を知るにつれ、その「深刻さ」が我々にも実感できる。以下、技術的な話に疎い方でも状況が理解できる様、できるだけ噛み砕いて解説を試みる。

まず予備知識として。アメリカのインフラ事情についてもこんな記事が。
オンラインでも「交通渋滞」の懸念--ビデオ配信量の急増を受け(CNET)

要するに、ブロードバンドコンテンツが本格的に普及してきた影響で、プロバイダの回線容量がもーすぐパンクするかも増強費用どうしてくれんだよやべーよって話。日本も根本的には同じような話なんだけど、日本の場合さらにお国事情が問題を深刻にしてる。その点については後述。

で、アメリカの状況に関しては、michikaifuさんの記事がとても参考になる。

「インフラただのり論」は「売り手市場」への変化点---通信が値上がりする時代がついにやって来る！？

注目すべきはこの部分。

中国やインドなどのもともと供給爆発がなかった地域では、すでに回線の逼迫状況が起こっていると聞いていた。しかしなんとついに、アメリカでもそういう話を、最近聞いたのである。

アメリカはそれくらい回線資源に余裕のある国だったという事。ちなみに日本には供給爆発なんてもちろん起こらなかった。それどころかYahooBBが起爆剤となって需要爆発が先に起こってしまった。これについても後述。
要するに日本とアメリカはそれくらい状況が違う。

さて。「アメリカでさえちょいヤバ」という状況を念頭に置いた上で、本題に入る。

日本でも最近、NTTのTOP達が「インフラただ乗りケシカラン！」とGyaOやSkypeを名指しでヤリ玉に挙げ、物議を醸した。日経の以下の記事が話題になった。

「インフラただ乗り」で始まるインターネットの新たな議論

上記記事は「ダイジェスト版」。日経コミュニケーションNo.456号にてさらに具体的な特集記事が読める。以下、WEBのダイジェスト版と、日経の本記事から適宜引用しながら話を進める。

名指しで批判されたGyaOを例に検証してみよう。
まず驚いたのが、GyaOのユーザ数。なんと2006年2月22日時点で720万を超えたという。総務省が発表した昨年９月現在の総ブログ登録者数473万人と比べてもその凄さが判る。
ちなみに日経本記事では、GyaOユーザ数は1月末現在650万人という記述がある。WEB版の方が最新データに差し替えられてるわけだが、これから換算すると22日間で会員が約70万人増加している事になる。１日あたり約3万2000人。これは凄まじい。この会員達が皆500k、1Mbpsといった帯域を占有するのだ。プロバイダ関係者がGyaOの話題で持ち切りになったというのもうなずける。

USENの二木CTOの話によれば、一ヶ月あたりのトラフィック増加が2Gbps。念を押すが総量でなく増加分である。IIJデータセンター札幌-渋谷間のバックボーンが2.4Gだから、データセンター拠点間の総トラフィックに匹敵する量が月ベースで増加している事になる。何度もしつこく言うが1ヶ月の増加分、しかもGyaOオンリーでだ。

さらなるデータを引き合いに出そう。
インターネットインフラにはIXという収束地点がある。プロバイダ間の相互接続などは皆ここで行われる。判りやすく言うとインターネットの大動脈みたいなものか。で、日本にはJPIX,JPNAP,NSPIXPという３大IXがある。日経本記事にはその３大IXの合計トラフィックというデータが紹介されているのだが、2001年末だとその合計値でさえ14Gbpsしかない。2001年末といってもそんなに昔じゃない。ちょうどWindowsXPが発売された頃である。
これが2004年末だと111.1Gbps、そして2005年末（２ヶ月ちょい前）には168.2Gbpsに跳ね上がる。
GyaOのトラフィック増加分を2Gbpsのままで計算しても、それだけで年間24Gbpsの増加。実際にはもっと伸びるかもしれない。一体2006年末にはどんな値になっているのかと考えると空恐ろしい。

まあ、トラフィックの増加だけであれば設備の増強でなんとかなる。しかし、やはり深刻なのはその費用の捻出だ。

GyaOはただ乗りと批判されているが、実際には相当高額なトランジット費用(プロバイダ間接続費用)を支払っている。じゃあなぜGyaOがただ乗りと批判されるかと言うと、トランジット費用はUSENと「直接」相互接続しているプロバイダにしか支払われていないからだ。このあたり、日経本記事には詳しい記述があるのだが、直接相互接続していないプロバイダにとっては、１円も実入りのない形でGyaOトラフィックを支える為の設備増強を行わなければならない。しかも直接相互接続していないプロバイダは(おそらく)零細プロバイダが多い。NTTのGyaO批判はそうした零細プロバイダの悲鳴を代弁したものだ。

なにしろ、（今ではだいぶ改善されてきた様だが）日本の幹線系回線費用からして高すぎる。100Mbpsの回線増強をしただけでも、地方のローカルプロバイダなどはこれだけで死活問題だ。

このままだと地方の零細プロバイダからバタバタと潰れていく。そして、行き場を失ったユーザが大手プロバイダに大量流入する。すると、大手プロバイダも予想以上の回線増強の必要に迫られ汲々とする。で、結局幹線系の回線使用料を大幅に値下げせざるを得なくなる。んで、結果ＮＴＴもやばくなる。USENはUSENで嵐の様に増え続ける自社ユーザの回線増強に加えてトランジット費用が膨れ上がって、みーんな共倒れ。

なんて未来にならない？このままだとかなりやばくね？

ここまでは、GyaOが悪者みたいな内容になってしまったかもしれないが、USENはちょっと損な役回りかもしれない。GyaOのトラフィックに関する具体的データもGyaOがオーソドックスな配信形態をとっているからこそ判るもので、データがある分叩かれ役になっちゃってる感もある。例えばSkypeの総トラフィックが今どれくらいあって、月にどのくらいのペースで増加しているか、なんてのは皆目見当がつかない。そういう不透明な要素がまた別の不安感を煽る。
結局GyaOは単なる議論のきっかけに過ぎなくて、日本のインターネットが抱える構造的問題が根本にある。

日本のインターネットの最大の問題は、YahooやUSEN、NTTが繰り広げた際限なきアクセス回線の価格競争と、それが引き起こしたアクセス系と幹線系の収益不均衡にあるんだと思う。

YahooBBが登場した時、誰もが採算ベースに乗るわけはないと思った。それくらい「ありえない」価格設定。しかし、Yahooは力技で乗り切った。街角でキャンペーンのオネーチャンがADSLモデム片手に勧誘するなんて光景はおそらく日本以外には見られなかったのではないか。
結局、シェアを伸ばしたYahooに他の業者も付き合わざるを得なくなり、意地の張り合いが始まった。記憶が定かではないが、B-フレッツにしても現在の価格はNTTが当初予定していた価格設定の半額以下のはずだ。
そのシワ寄せが幹線系の値下げを鈍らせた。アクセス回線で本来得られるべきだった利益を回収する為だ。日本の超安インターネットは、(不当に？)高い通信料金を払い続けたあまたの企業ユーザあってこそ成り立っているのである。

長くなってしまったがホントはまだまだ書きたい事はあった（広告収入というビジネスモデル自体ブロードバンドと相性が悪いんじゃねーのとかその辺）。
最後に日経本記事にあったIIJ鈴木幸一社長のインタビューから抜粋。日本の抱える問題が凝縮されている。

(引用者注：インタビュアーの発言)
■しかし安価な料金が日本をブロードバンドで世界一の地位に押し上げた。

(引用者注：以下鈴木氏)
「世界一安い」なんてバカげてる。安さばかりを追求しているのは日本と韓国だけだ。
日本と米国のインターネットは全く違う。米国はインターネットを含め、プラットフォームの値段を安くする事には非常に慎重だ。Ｍビット／秒あたりの単価を見ても、日本は米国の３０分の１。世界平均と比べると５０分の１だ。米国はインフラに金が落ちているから破綻することはないが、日本は非常に危険な状況にある。

日本のインターネットに従量課金が復活するのは、すぐ目の前と見た。

人の脳は10%しか使っていないという説は嘘 という記事が面白い。「なるほどなー」と感心するし、私自身この記事をぶくまし、肯定的なコメントもした。詳しくは、まずリンク先を読んで欲しい。みんなきっと納得する。

ところがだ。

「あるもの」の存在を思い出したとき、急激に疑念が湧いてきた。

いいや、疑念どころではなくむしろ「やっぱり人は脳の10%しか使ってないよママン！」としか思えなくなってしまった。

「あるもの」とは何か。人類は、既に人間の脳そっくりなものを創り出している。それは、コンピューターのCPUだ。

CPUは、占有面積に比べてはるかに消費電力が大きい。その分発熱も大きく、空冷ファンなどの冷却手段も必須である。コンピューターの中でまさに「コストの高い」中枢だ。

しかしシステム設計という観点で考えたとき、CPU稼働率100%が続くマシンなど既に死んでいるも同然だ。平均稼働率50%でも、あきらかに高すぎ。

この「音極道茶室」を公開しているWEBサーバーの場合、平均CPU稼働率は1桁。
最もアクセスが集中し、１日18000PVを記録した日でさえ、平均稼働率は30%を切る。DNSサーバーもメールサーバーも並行して稼動している。

オーバースペック？？そんな事は無い。CPUはCeleron800MHz,メモリ512Mのしょぼしょぼサーバーである。

正直、「人の脳は10%しか使っていないという説は嘘」という説のどこに穴があるのかはいまだに判らない。そのくらい説得力はある。でも多分、どこかに考慮漏れがある。

サーバーのCPU平均稼動率が50%を超えただけでシステム屋は肝を冷やすわけだから。実際はやっぱり普段人間は脳の10%しか使ってないんだ。そう確信した。