自分のブログに入魂のエントリー書き上げて
はてなブックマークで2usersまでいったけど
その後ちょっと停滞気味になって
「あー自分でぶくましたい！」
「一刻も早く注目のエントリーに上げたい！」
てゆー時の話やけど
とりあえず
[self]とか[セルクマ]とかタグつけて
いさぎよさをアピールするのか
意味もなく直近のブクマコメントにレスポンスしたりして
ごく自然な流れを装うのかは
自由だ～～～！！
はてぶ is freedom
はてぶ is freedom
はてぶ is freedom
はてぶ is freedom
でも、注目のエントリーに上がったまま
結局3usersで終わったりしたら
かえってヘコむで
2007年X月。YouTubeが本格的にビジネスに乗り出してから半年が過ぎていた。
わずか半年の間にYouTubeの収益は劇的に伸び、Googleの牙城に近づくのは時間の問題という勢いになっていた。
YouTubeのビジネスモデルがベールを脱いだのは7ヶ月前だった。
その内容は、まさにYouTubeのサービスと同様に、「誰もが驚くほど革新的ではないのだが、極めて洗練された」ものだった。
アメリカ国内の各テレビ局、コンテンツ配信業者達はその内容を慎重に検討した上で、最終的には多くの企業がYouTubeとの提携を選択した。
３大ネットワークでは、いち早く提携を発表したＮＢＣの他、ＣＢＳがYouTubeとの提携を選択。ＡＢＣだけはGoogleが囲い込みに成功し、連携を強めた形でGoogle Videoの大幅リニューアルを検討していた。
しかし、その他有名どころではウォルトディズニーが提携を拒否したくらいで、アメリカ国内のコンテンツ企業は、ほとんどがYouTubeとの連携を決断した。
そのビジネスモデルとは、具体的に以下の様なものだった。
まずYouTubeは、コンテンツを
その上で、新たに月額５ドルの一般向け有料ユーザメニューを発表。有料ユーザには２つの特典が与えられた。その２つとは、
当初、多くの企業が1項には反発するのではと予想されたが、意外にもすんなりと受け入れられた。
その背景にはYouTubeが施した仕様変更があった。
まず、ユーザが動画をUPLOADする際に、そのコンテンツの権利者を自己申告する仕様になった。ユーザアップロード画面を表示した際に、アップロード可能なテレビ局、コンテンツ企業の一覧がリストされる。ユーザはそこから選択するだけでよかった。
そして、コンテンツがUPされると同時に権利企業宛にはUpload-Pingが送信された。Pingを受信した企業は、そのコンテンツの内容を精査し、問題がある様ならば削除依頼を出せばYouTube側で即座に削除する、という仕組みだった。
企業側から見れば、従来YouTubeにいったいどれくらい自社のコンテンツがUPされているのか把握できない状態だったので、提携にはメリットがあった。
また、UPするのが基本的に有料ユーザなので、身元を特定しやすいというのも企業側に安心感を与えた。
また、企業側が無闇に削除依頼を出す事も無く、その数は最小限度に抑えられた。これらのコンテンツのアクセス数に応じてYouTubeに支払う広告料が減額されたからである。
しかし、それ以上にインパクトがあったのはAdTubeの方だった。AdTubeのもたらすインセンティブはユーザ・企業双方に大きな変化をもたらした。
AdTubeの仕組みは極めてシンプルだった。
ユーザが自身のブログやサイトでYouTube上にある任意の『プロモーションコンテンツ』を紹介した際に、そこからのコンテンツ視聴回数に応じて報酬が得られるというもの。Google Adsenseなどとも違いそのアクセス単価も一律。単価そのものは、Google Adsenseと比較すると遥かに小額ではあったが、アクセス先が「単なる」企業サイトではなく上質な動画コンテンツだったので、面白いものを紹介すれば月額会費の５ドル程度は簡単に相殺する事ができた。
AdTubeのアカウント欲しさに有料会員の申込みが殺到し、半年間に有料ユーザは200万人に達した。YouTubeは有料会員からの収益だけで月額1000万ドルを手にする事となったのである。
AdTubeはネット上の秩序形成にも大きな役割を果たした。ユーザが「AdTubeのアカウント抹消」を何よりも恐れたからである。その結果、YouTube提携企業以外の「無許諾コンテンツ」がアップされる事も殆ど無く、またアップロードの際の自己申告の精度も極めて高かった。
また、カスタマーズコンテンツへのアクセスは報酬の対象にならなかった為、個人サイトで紹介されるコンテンツは次第にプロモーションコンテンツがメインになっていった。その結果、プロモーションコンテンツへのアクセス比率が飛躍的に増加していった。
このアクセス増加が、今度は企業側のプロモーションコンテンツの質の向上をもたらした。
ディスカバリーチャンネルは過去の番組のダイジェスト版をYouTubeに大量放出し、全世界で多くの新規契約を獲得した。
FOXテレビは、『２４(トゥエンティーフォー)新シリーズ』の10分に及ぶ長尺予告編をYouTube用に制作した他、ジャックバウアーの少年時代や秘密工作員時代のエピソードなど、YouTube配信用のサイドストーリーを多数制作し、第２次「２４ブーム」を作り出してＤＶＤ売上などで大きく収益を伸ばした。
そんなアメリカでの盛り上りをよそに、日本ではやや状況が違っていた。
日本のテレビ局、コンテンツ事業者は、日米の著作権法の違いなどもあり皆YouTubeとの提携に消極的だった。
唯一、テレビ神奈川が提携を目指したが、様々な障害の為まだ実現できずにいた。
また、YouTube上のコンテンツが多数「合法化」してしまった為、日本の番組がUPされても以前に比べ、簡単に発見･削除されるようになった。
その為か、一時は隆盛を極めたYouTubeへの「日本からのアクセス」は次第に減少していった。
そんな中、ワッチミーＴＶはフジテレビ系列制作の番組に限り、ユーザからの投稿を許可する事を決断。YouTubeへのアップが困難になっていた事もあり、多数の投稿を集めたが実際に公開を許されたコンテンツは少なかった。それでもユーザからは好意的に受け入れられた。
日本テレビは、『第二日本テレビ』内にユーザからの投稿コーナーを設けるべく検討に入った。
GYAOは、『日本版YouTube』サービス実現へ向けて根回しを始めていた。
日本にも、『変化』の波がじわじわと押し寄せていた。
前エントリー の続き。
YOUTUBEの最大の欠点は「著作権者の意思とは無関係に、許諾を得ずして映像が掲載出来てしまう」点にある。その結果、著作者が本来的に得られる利益を失ってしまう可能性が存在している。
結論から言えば「著作権者が全ての流通をコントロールして然るべき」という発想も、「変えるべき常識」の一つだと思っている。
「著作権者の意思とは無関係」であるからこそ、そこにはまだ開拓されていないマーケットが眠っている。
そもそも、YouTubeに無許諾コンテンツをアップロードする人々のモチベーションとは何だろう？
彼らは何故、わざわざ自分の所有する秘蔵ＶＴＲを労力を費やしてＵＰするのだろうか。
そんな事をしても、彼らには何の得も無いはずなのに。
そこに悪意はあるか。犯罪性は本当にあるのだろうか？
そこにあるのは、日頃私たちがWeb上で素晴らしい記事に出会ったり、腹を抱えて笑ったネタを自分のブログやサイトで紹介する行為と根本的に同じ動機ではないのか？
彼らは、「価値を共有したい」だけなのだ。
「こんな面白い画像を持っている。」
「これは誰が見たって驚くだろう。」
多くの人に見て欲しい。自宅のビデオラックにただ眠らせておくのはもったいない。そういう動機がほとんどではないだろうか。
しかし残念ながら、彼らの行為はまるで悪質な海賊業者と同等の犯罪であるかのような扱いを受けている。
JASRACやテレビ局サイドを始めとする著作権利者達は、「自分達のコントロールが効かない」事を極端に嫌う。しかし、その発想はWEB上で「無断リンク禁止！」を叫ぶ人の論理と同じではないか。
WEBサイトにおけるリンク行為は、広義のコピー行為だ。リンクをクリックした時、そのコンテンツがアクセス者のローカルキャッシュにコピーされる。WEBサイトのユニークアクセス数とはすなわちローカルＰＣのキャッシュにそのWEBコンテンツがコピーされた総数であり、アクセス数が多いほどそれは「社会的評価」のバロメータになる。YouTubeそのものが、アクセスの伸びに伴って「無視できない存在」になってきた事を考えればそれは自明だ。無断リンクを嫌悪する人は、まさに第三者によるリンク行為を自分のコントロール下に置こうという発想に他ならない。
無断リンク禁止と主張する自由はあっても、それが「常識」では無い事はネットユーザなら判るだろう。
コンテンツの価値を判断するのは、最終的にはユーザである。その認識があれば、「全ての流通を著作権者がコントロールする」発想がWEBには明らかに不向きであることは感覚的に判る。
思いもよらないところからリンクされて、突然大量のアクセスが流入する、という事はWEBの世界では良くある事だ。そういう現象を受け入れる覚悟を持った権利者には、今までの常識にはなかったビジネスチャンスが生まれるだろうと思っている。私が前エントリーで言った「金鉱」とはそういう事だ。
そもそも一般ユーザに著作権法の知識を求める時点で、どこか間違っている。
現実に、我々は毎日タダでテレビから流れるコンテンツを楽しんでいる。ウラにある複雑怪奇な権利処理を意識する事も無く。
もちろんテレビ放映とYouTubeが抱える問題が同じと言っているわけではなく、今のYouTubeにおいてもユーザに権利問題を意識させないような利益配分の仕組みを、サービス供給側に閉じた形で構築する事は不可能ではないはずだという話だ。だからこそこれは「意志の問題」だと繰り返し言っている。
面白いものや価値のある画像をひたすら求める一般ユーザは、視点を変えれば著作権者の良きレップに成り得る。そういう一般ユーザと悪質な海賊業者を明確に区別する論理を持たないと、いずれ著作権ビジネスは立ち行かなくなる。好むと好まざるとに関わらず、時代はもうそういう所まで来ていると思う。
YouTubeのビジネスモデルは不透明ではあるが、ＮＢＣを落とした事実から見て、権利者にとって魅力的なインセンティブを提示できるなんらかの構想を持っている事は明らかだろう。（ビジョンも無しに膨大なランニングコストを払い続けるはずが無い）。
クリアすべき問題は多いだろうが、目指すべきゴール地点は前向きに設定して欲しい。
というか、YouTubeは確実に前を向いているはずなのだが、肝心のユーザ側が(権利者でもないのにも関わらず)著作権侵害を理由にYouTube批判をするのでは本末転倒な気がしてならない。
これが既得権益を有する既存勢力と新興ビジネスとの「政治の問題」であるがゆえに。
YouTubeの急激な台頭をきっかけに、ネット界隈では著作権論争が喧しい。
確かに、今の法解釈に照らせばYouTubeは限りなく黒に近いと言えるかもしれない。というか、権利者が本腰を入れて法的措置を取ればYouTubeに殆ど勝ち目は無いだろう。
しかし、実際問題としてまだそうなっていない。最終的な「黒」判定はまだ出ていない。
日本にレンタルレコード業が台頭した時、まだ著作権法に「貸与権」は無かった。極めて違法性の高いビジネスだった。それが今では細かな問題はあるにせよ、ビデオを含めたレンタル業は完全に社会に根付いた。
コンセンサスさえ取れれば法は後からついてくる。どういう意志を持つかが重要なのだ。YesかNoか。是か非か。
Napsterは違法だから潰れたのではない。単純に言えば、RIAAに「No」を突きつけられたから消滅した。もし、Napsterが提示した和解案にRIAAが「Yes」と言えば、それだけで歴史は変わっていただろう。
だからこそ、今「YouTubeを白く塗れ」とネットの片隅から声高に叫びたい。
これは意志の問題であり、政治の問題なのだ。人類はどちらのベクトルに叡智を絞るべきか。前進か後退か。
http://www.youtube.com/上にある無許諾コンテンツが全てデッドリンクになった時、誰が何を得るというのだろう。それが本当に著作権利者の願う世界だろうか？よく考えてみて欲しい。
以前から、「合法違法関係なく、すべての”コピー”はニーズでありビジネスチャンスである」というのが私の自論だ。
著作権法は、素人の作った赤面ラブソングも、ビートルズの「イエスタデイ」も平等に守る。そこに一切の区別は無い。
しかし現実は違う。価値の無いコンテンツは頼まれたって誰もコピーしない。全てのコピー行為には必ず”ニーズ”があるのだ。法律論だけを語るとこの重要な視点が欠落してしまう。
判りやすい例を挙げると、削除依頼もしていないのにYouTubeに１つも自局のコンテンツがＵＰされていないテレビ局が仮にあったとして、その局はその事実を喜べるか？という話だ。
宇多田ヒカルの1stアルバム「FirstLove」は800万枚売れた。「ダビンチコード」の発行部数は全世界で1000万部を超えた。これらは即ち「合法コピー」の数で、それがそのままコンテンツの「社会的評価」を測るバロメータになっている。
しかし、テレビ局の配信するコンテンツは(一部のドラマやバラエティを除けば)たった一度電波に乗り、「視聴率」という全く当てにならない「評価」だけを得た後にお蔵入りして眠っている。「ピタゴラスイッチ」や「スプーの絵描き歌」がON AIR時どれだけの視聴率を取っただろう？YouTubeを潰した後にテレビ局主導でネット配信を始めたところで、それらのコンテンツに眠る価値を果たして見出せるだろうか。YouTubeの様なCGMスタイルによって初めて為せる業じゃないか。権利者にとっても、そこにはとんでもなく巨大な「金鉱」が眠っていないか。
確かに、権利者は違法コピーから対価を「取り損なって」いるだろう。しかし、それは必ずしも「損失」を意味しない。「削除」してしまえば、それこそ永遠に「取り損なって」しまう。１つ１つのコピー行為に潜む「ニーズ」を意識した時、即「削除」は、権利者にとって果たして「賢い対応」だろうか？
もし、無許諾コピーに対して「削除」以外のアプローチを権利者が模索し始めれば、権利者とユーザの関係も必ずや変化してくる。
本来、著作権者とユーザは「敵」じゃない。何かを創作する人は自分の作品を一人でも多くの人に知って欲しいものだし、ユーザはただひたすら「良い作品」を求めているだけだ。旨いラーメンを作りたいラーメン屋と、旨いラーメンを食いたい客の利害が相反するわけが無いのだ。
最後に、レッシグの著作「Free Culture」の冒頭で紹介されていた示唆に富んだエピソードを紹介しよう。長いのでストーリーを要約する。概要はこうだ。
ライト兄弟が1903年に飛行機を発明した当時、アメリカの法律では、土地の所有者がその地下、上空も全て所有するという立場を採っていた。そして飛行機が発明された42年後の1945年、ノースカロライナに住む２人の農民が実際に訴訟を起こし、問題が顕在化する。
自分の土地の上空を飛ぶ空軍機に驚いて、飼っていたニワトリが納屋の壁に激突して死んだという。農民は、政府(空軍機)が自分の土地を無断通行していると訴えた。
法廷は、「古代思想において、コモンロー上の所有権は宇宙の果てまで続く」事を認めた。
しかしこの訴訟を裁いたダグラス判事は、判決でその思想を覆した。レッシグの引いた判決文から孫引き。
この思想は現代世界では場違いである。議会が宣言した通り、空中は公共の高速道路である。 それが成立しなければ、あらゆる大陸間をまたがる航空路線は、その運営者を無数の不法通行訴訟にさらす事になってしまう。そんな発想は常識的におかしい。
一般感覚としての「常識」が、法解釈の定説を覆した英断だった。この判決が違う結果だったら、今頃、飛行機は権利処理の超やっかいな乗り物だったりして。
無許諾コンテンツは問答無用で「削除」の(権利者にとっての)常識。
対価を徴収できないコピー行為＝「犯罪」という(権利者にとっての)常識。
これらの常識は、実は「権利者」の首を絞めていないか。
常識が変われば景色も変わる。
少なくとも、NBCはYouTubeと手を組んだ。
YouTubeを批判する方々はこの事実をどう受け止めてるのだろう？YouTubeが起爆剤となって、著作権の考え方が大きく変わるのを期待するのはそんなに愚かな事ではないはずだ。
長らくご無沙汰でした。なんか、長文書くにもリハビリが必要な感じ。
というわけで、唐突ですが前からやろうと思っていた「YouTubeで見るランキング企画」的エントリー。
第一弾は教授です。
